【データあり】給料が安い基準は年代・業界で違う！一覧表と給料を高くする具体的な方法

この記事では給料が安いかわかるチェックリストと、解決策について紹介していきます。

まず確認！今の給料を時給に換算して最低賃金と比較しよう

自分の給料が「安いかどうか」を知るためには、まず時給換算をしてみましょう。

都道府県ごとに最低賃金が設定されていますが、時給でない正社員も時給換算をすることで、最低賃金に対して安いかどうかがわかるのです。

最低賃金を下回っていたら、今の給料は決して高いとはいえません。

また下回っていないとしても、最低賃金と数万しかかわらない場合は、給料が安いと思った方がいいでしょう。

都道府県別の最低賃金一覧

令和4年における都道府県別の最低賃金表は下記の通りです。

一番高いのは東京都の1,013円で、一番低いのは沖縄県や秋田県などの792円になります。

【令和4年度地域別最低賃金改定状況】

都道府県名	最低賃金時間額【円】
北海道	920
青　 森	853
岩　 手	854
宮　 城	883
秋　 田	853
山　 形	854
福　 島	858
茨　 城	911
栃　 木	913
群　 馬	895
埼　 玉	987
千　 葉	984
東　 京	1,072
神奈川	1,071
新　 潟	890
富　 山	908
石　 川	891
福　 井	888
山　 梨	898
長　 野	908
岐　 阜	910
静　 岡	944
愛 　知	986
三　 重	933
滋 　賀	927
京 　都	968
大　 阪	1023
兵　 庫	960
奈　 良	896
和歌山	889
鳥　 取	854
島　 根	857
岡　 山	892
広　 島	930
山　 口	888
徳　 島	855
香　 川	878
愛　 媛	853
高　 知	853
福　 岡	900
佐　 賀	853
長　 崎	853
熊　 本	853
大　 分	854
宮 　崎	853
鹿児島	853
沖縄	853
全国加重平均額	961

参考：厚生労働省「地域別最低賃金の全国一覧」

今の給与と最低賃金を比較する際の計算方法

ここでは、今の給与と最低賃金を比較する際の計算方法を解説していきましょう。

1ヶ月の最低賃金の計算式は「勤務先の自治体の最低賃金×1ケ月の労働時間」です。

たとえば、東京を例にすると下記のような額面金額が算出されます。

最低賃金	1,072円
労働時間	160時間(1日8時間)
額面	171,520円

同じ労働条件の正社員で額面が25万円だった場合は、残業なしなら1,562円、1日2時間残業してたら1,250円 となり、残業時間が多いほど時間給は低くなっていきます。

新卒1年目ならいいかもしれませんが、これが3年目や10年目などのマネージャー的な立場なら高いとはいえません。

例えば残業がなくて比較的時間があるならば、副業をするという選択もできるでしょう。

しかし1日2〜3時間残業していたり休日出勤もあったりする状況が続くとなると、転職を考えた方が良さそうです。

ここで時給換算した金額を覚えておいて、これからご紹介していく年齢や業界・雇用形態別の平均賃金と照らし合わせると、自分の給料が安いかどうかの判断ができます。

給料が安いかどうか、年齢・業界・雇用形態・学歴の平均賃金を紹介

自分の給料が安いのかどうかを確認するためには、まず、平均的な日本人の給料水準を知ることが必要です。

厚生労働省が公表している「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」のデータを参考にしながら、平均的な日本人の給料水準を確認していきます。

30歳で男性は28万円、女性は24万円を下回ると給料が安い

下図1は、男女・年齢別での1か月の平均賃金を表したものです。

年齢階級	賃金（男性）	賃金（女性）
~19歳	185,600円	177,300円
20～24歳	215,400円	210,700円
25～29歳	253,300円	236,200円
30～34歳	290,500円	248,500円
35～39歳	327,200円	260,000円
40～44歳	357,600円	269,900円
45～49歳	382,800円	270,900円
50～54歳	412,100円	277,900円
55～59歳	413,600円	273,300円
60～64歳	318,100円	234,400円
65～69歳	274,800円	222,200円
70歳～	256,500円	210,100円

図2 参考：厚生労働省
「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
第2－1表 性、年齢階級別賃金､対前年増減率
及び年齢階級間賃金格差　P2

参照すると男女別では、全年齢層において男性の方が、女性より賃金が高い傾向が見られます。

また、19歳から24歳までは、ほぼ同程度の賃金ですが25歳以上になってくると、男女間での格差が目立つようになるのです。

男性の賃金がピークとなる55～59歳層では、実に女性の方が男性より、140,300円も賃金が低くなっています。

その後は緩やかに男女間の差は縮んでいき、70歳以上になると、男性の方が女性より46,400円ほど少ない結果へと変わっていきました。

また全体的に見ると、男性は30〜64歳の間、平均賃金が28万円以上あるので、30歳を超えても28万円未満の人は給料が安いといえます。

女性の場合は、30〜60歳あたりまで24〜27万円ほどが平均賃金ですから、24万円を下回っている場合は給料が安いと考えてよいでしょう。

給料を高くしたいなら業界・業種選びも重要

給料の平均賃金は、業界によってかなり格差があります。

業界によっては平均賃金に約20万円もの開きがあるので、給料を高くしたいなら業界や業種選びも重要といえるでしょう。

自分が働いている業界の平均賃金と自分の賃金を比較して、自分の給料が同業種の業界で安いかどうかを調べてみるのも良い方法です。

比較した結果、同業界の平均賃金より自分の給料が安い場合は、もっと条件の良い会社を同業他社から探して転職、または平均賃金の高い業界へ転職するのも給料を上げる方法の一つといえます。

このように自分の給料が安いかどうかを判断する際には、信頼できるデータ元から賃金をリサーチして、比較対照をしてみましょう。

産業別の平均賃金

次に、産業別の平均賃金をチェックしていきましょう。（下図2）

全産業の中で一番、平均賃金が高い業種は「学術研究・専門・技術サービス業」の386,900円という結果になりました。

次に高いのは「金融業・保険業」の383,500円、「教育・学習支援業」の373,900円と、1位に次いでアカデミックな産業が続いています。

一方、平均賃金が一番安いのは「宿泊業・飲食サービス業」の257,600円。

次に安いのは「サービス業 （その他）」の265,500円、「生活関連サービス業・娯楽業」の268,200円となっています。

全体的にサービス業は、他の産業と比較すると賃金が安い傾向のようです。

このように業種によって平均賃金にはかなり格差が生じてきますので、収入アップを狙うためには、平均賃金が高い業種に転職するのも手っ取り早いといえるでしょう。

業種	平均賃金
建設業	333,200円
製造業	294,900円
情報通 信業	373,500円
運輸業・郵便業	278,500円
卸売業・小売業	308,000円
金融業・保険業	383,500円
学術研究・専門・技術サービス業	386,900円
宿泊業・飲食サービス業	257,600円
生活関連 サービス業・娯楽業	268,200円
教育・学習支援業	373,900円
医療・福祉	291,700円
サービス業 （その他）	265,500円

図3 参考：厚生労働省
「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
第5表 主な産業､性､年齢階級別賃金､
対前年増減率及び年齢階級間賃金格差　P7

給料の多さは雇用形態でも変わる、正規雇用の方が平均は高い

次は雇用形態別に平均賃金を見ていきましょう。

正規雇用である正社員や正職員の場合は、男女ともに非正規雇用のパートや派遣より、賃金が高くなっています。

男性の場合で見てみると、正規の場合は348,800円、非正規は241,500円となっており、107,300円も非正規労働者の賃金は安い賃金になりました。（下図3）

女性の場合でも正規と非正規を比較すると、非正規の方が75,200円も安い賃金です。

このように雇用形態によって賃金には格差がありますので、現在、非正規で働いている人は正規雇用を目指すとよいでしょう。

現在、働いている会社で正規での雇用が難しい場合には、正規雇用者として別の会社に転職するのもおすすめします。

雇用形態	男性	女性
正規（正社員・正職員）	348,800円	270,600円
非正規（パート・派遣など）	241,500円	195,400円

図4 参考：厚生労働省
「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
第6-1表 雇用形態、性、年齢階級別賃金、
対前年増減率及び雇用形態間賃金格差　P8

高卒より大卒の方が給料は高い、ただ業界選びやスキルアップ次第で変わる

図3を参照すると、一番高いのは「大学・大学院卒　男性」の426,100円で、同じ男性でも「高専・短大卒」は327,550円で98,550円もの開きがあり、「高校卒」では295,100円ですから、131,000円もの違いが出てしまうのです。

女性に至っては、「大学・大学院卒」でも賃金は344,700円で、同じ条件の男性と比較してみると81,400円も安くなっています。

また、女性の「高専・短大卒」は263,700円、「高校卒」では220,000円となっており、学歴が下がるごとに3～4万円ほど賃金が安い傾向があるといえるでしょう。

総合的な見解として男性の場合は、「大学・大学院卒」であるかどうかで、賃金の高低が決まりやすいようです。

学歴	男性	女性
大学・大学院卒	426,100円	344,700円
高専・短大卒	327,550円	263,700円
高校卒	295,100円	220,000円

図5 参考：厚生労働省
「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
第3表 学歴、性､年齢階級別賃金､
対前年増減率及び年齢階級間賃金格差　P3

ただ高卒であっても、業界を選ぶことやスキルを磨くことで、大学・大学院卒と同じ水準の給料をもらうことは十分可能です。

たとえば不動産業界や保険業界などは、成果を上げればインセンティブや歩合などで高収入を得られ、学歴はあまり関係ありません。

またIT業界ではプログラミングなどの技術を習得すれば、高卒でも大卒より高い給料をもらえます。

学歴がなくてもスキルを磨いたり、努力をしたりすることによって賃金を上げることは、どなたにでも十分できるでしょう。

2：給料が安いかどうかのチェック方法

給料が安いかどうかをチェックするには、「最低賃金額以上なのかを確認してみること」や「自分が属しているカテゴリと比較してみる」など、様々な項目について比較してみることが必要です。

自分の給料が安いかどうかをチェックするには、以下の方法で比較確認をしてみましょう。

①給料制度の種類別にチェックする

厚生労働省が公表している「最低賃金制度の概要」には、給料制度の種類別にチェックする計算方法として、以下のものがあります。

現在、支給されている給料制度の種類別に合わせて、最低賃金額より自分の賃金が低いかどうかを調べてみましょう。

給料制度	計算式	チェックの仕方
時間給制	時間給≧最低賃金額(時間額)	時間給が最低賃金額(時間額)より低い場合は、給料が安い
日給制	日給÷1日の所定労働時間≧最低賃金額(時間額)	日給を1日の所定労働時間で割って、最低賃金額(時間額)より低い場合は給料が安い
月給制	月給÷1か月平均所定労働時間≧最低賃金額(時間額)	月給を1か月の所定労働時間で割って、最低賃金額(時間額)より低い場合は給料が安い

図6 参考：厚生労働省
「最低賃金額以上かどうかを確認する方法」

平均的な日本人の給料水準と比較してみる

上記にある図2～図5でご紹介した「男女・年齢別 」「業種別」「学歴別」「雇用形態別」などを参照して、自分の属性と比較しながら推測するのも分かりやすい方法です。

性差、年齢別、業種、学歴、雇用形態などにより、賃金は大きく違いがあります。

自分が属しているカテゴリと比較してみれば、給料が適切な金額であるかどうかの目安となるでしょう。

同業種で他企業の募集内容と照らし合わせる

同業種で他企業の募集内容と照らし合わせるのも良い方法です。

同じ業種でも会社の規模や内情によって、大きな開きがあります。（下図6）

企業規模別に賃金をみると、男性では、大企業が394,300円、中企業では339,600円 、小企業では309,900円です。

大企業は賃金のテーブルがそもそも高く、同じ男性でも大企業と小企業では84,400円もの格差が生じています。

女性の場合も男性ほどではありませんが、企業規模が大きいほど賃金が高く、大企業と小企業では54,900円ほど少ないようです。

【企業規模・性別賃金格差の推移】

性別	大企業賃金	中企業賃金	小企業賃金
男性	394,300円	339,600円	309,900円
女性	300,300円	268,000円	245,400円

図7 参考：厚生労働省
「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
第4－1表 企業規模、性別賃金、
対前年増減率及び企業規模間賃金格差の推移　P4

ただ新卒で入社するならともかく、転職で今より事業規模の大きい会社へ入社するのは簡単なものではありません。

事業規模の大きい会社へ入社するのが難しい場合は、同業種で条件の良い会社を選ぶのも良いでしょう。

3.給料を高くするための対策や行動

ここでは給料を高くするための対策や行動について、詳しくご紹介をしていきます。

自分の状況に合わせて、できることから取り組んでみましょう。

スキルアップをする

現在働いている会社で、資格手当の対象となる資格を取得するのも良い方法です。

例えば不動産会社なら宅建、保険会社はFP2級など、業種別に取得しておくと良い資格があります。

ここでは業種別に重視する資格にスポットを当てて、大体の資格手当の金額、資格取得にかかる費用、学習期間などをご紹介していきましょう。

業種別に重視する資格・資格手当の金額

業種別に重視する資格と資格手当の金額は下記の通りです。

難易度の高い資格ほど学習時間も長いですが、資格手当金額が高くなります。

業種	資格手当の対象となる資格	資格手当の金額	学習期間
不動産	宅地建物取引士	20,000円	6ヵ月
保険	ファイナンシャルプランナー2級	10,000円～20,000円	6ヵ月
建設業	2級建築士	15,000円～20,000円	8ヶ月
製造業	フォークリフト技能者	3,000円～5,000円	1～2ヶ月
情報通信業	基本情報技術者	10,000円	2～3ヶ月
電気業	電気工事士	5,000円～15,000円	1～3ヶ月
飲食・宿泊 業	衛生管理者	2,000～10,000円程度	4～6ヵ月

図8 参考：独立行政法人　労働政策研究・研修機構
「企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査」P23

資格の取得方法と費用

資格の勉強は独学でできるものが多いですが、人によっては通信講座や専門学校の講座を利用して、効率的に学習した方が向いている人も多いでしょう。

専門学校は詳しく学べるのが良い点ですが、受講費用が高めになるようです。

フォークリフト技能者の場合は実技を含むため、実際に対面式で講義を受ける必要があります。

資格名	取得方法	取得費用の目安
宅地建物取引士	独学・通信講座・専門学校	通信講座　60,000円 専門学校　169,000円～
ファイナンシャルプランナー2級	独学・通信講座・専門学校	通信講座　60,000円 専門学校　100,0000円
2級建築士	独学・通信講座・専門学校	通信講座　60,000円 専門学校　300,000円~400,000円
フォークリフト技能者	大手フォークリフトメーカー 一般社団法人など	テキスト代込みで15,000円
基本情報技術者	独学・通信講座・専門学校	通信講座　33,000円 専門学校　50,000円
電気工事士	独学・通信講座・専門学校	通信講座　60,000円 専門学校　80,000円~100,000円
衛生管理者	独学・通信講座・専門学校	通信講座　40,000円 専門学校　20,000円(2日間）

図9 参考：ユーキャン、スタディング、日建学院
パナソニック ライフソリューションズ創研株式会社

現在の会社で成果を出して給料を上げる

営業職の場合なら、現在の会社で成果を出して給料を上げる事が可能でしょう。

不動産業や建築業、保険や証券などの金融業の場合は、インセンティブ制や歩合制が多いので、頑張り次第では高収入を得られます。

営業以外の職種の場合は、昇給を希望する理由を説明して、会社に認めてもらわなければなりません。

その際には自分が今までに積んできた実績や、スキルなどを提示して交渉すると相手も理解しやすくなります。

自分の市場価値がどれくらいかを客観的に分析し、会社に具体的な昇給金額を提示するのかを決めておくとよいでしょう。

給料の高い企業や業界に転職する

現在いる会社の業績が思わしくない、またはいくら会社に昇給交渉をしても見込みがない場合には、思い切って給料の高い企業や業界に転職するのもよいでしょう。

その際には、目先の給料金額だけに目を向けてはいけません。

「福利厚生はきちんとしているのか」「残業手当はきちんと出るのか」「会社の雰囲気はどうなのか」もきちんとリサーチしたうえで、条件の良い会社を選ぶようにしてください。

働きながら転職活動を効率的に進めたい方は転職エージェントを利用してみてください。仕事探し〜条件交渉までを代行してくれるため、自分の時間を最小限にスムーズに進められます。

給料の高い企業ランキング【TOP10】

まずは給料の高い企業のランキングTOP10をご紹介します。

コンサルや総合商社が2強となっているようです。

社名	業種	40歳推計年収（万円）
M&Aキャピタルパートナーズ	コンサル	2,633
キーエンス	電子部品	1,866
ヒューリック	不動産	1,721
伊藤忠商事	総合商社	1,620
三菱商事	総合商社	1,590
日本商業開発	投資事業	1,551
ストライク	コンサル	1,449
三井物産	総合商社	1,420
日本M&Aセンター	コンサル	1,355
住友商事	総合商社	1,285

図10 参考）東洋経済オンライン

年収が高い業界ランキング10社

一部上場企業など、年収が高く人気のある企業は基本的に「新卒」でないと入社できない場合が多いようです。

年収が高い業界ランキング10社を選出しましたので、業界を探す場合にはぜひ参考にしてください。

業界名	40歳推計平均年収（万円）
コンサルティング	1,359
総合商社	1,290
海運	894
石油	828
不動産・住宅・マンション	827
飲料・乳業・酒類	815
医薬品	814
建設	810
半導体・製造装置・材料	806
ゲーム	778

図11 参考）会社四季報「業界地図」P12

副業を始める

現在の会社に勤めたまま、副業をするのも良い方法です。

2018年から政府が「働き方改革」を推進しており、かつては副業が禁止されていた大企業などでも、副業が認められるようになりました。

近年ではクラウドソーシングが発達し、様々なスキルシェア事業者が副業の場を提供しています。

スキルがなくても始められるものもたくさんあり、短時間でサクサク稼げるアンケートなど、気軽にできることから始めてみてはいかがでしょうか。

副業の種類

副業の具体的な種類は以下の通りです。

データ入力やアンケート、生活全般に関する悩みを電話で受ける等、スキルを必要としないで空いた時間に稼げる副業もあります。

副業をはじめるなら、ハードルが低い在宅でできる仕事を探してみると効率的に働けます。

また、コンサルやIT関連など、専門的なスキルを必要とする仕事ほど、単価が高いといえるでしょう。

副業の種類	仕事の内容	目安となる収入	難易度
ライティング	Webメディアなどで記事を執筆する	3,000～20,000円	★★★
ホームページ制作	企業や個人のホームページを作成する	8～40万円 （1件）	★★★
データ入力	企業のデータや住所録などを一覧表に入力する	500～1万円 （1件）	★
コンサル	ビジネスなど専門分野のコンサルティングをする	1～3万円 （1時間）	★★★★★
ハンドメイド	手作りの小物などをフリマアプリで販売する	3,000～5,000円	★★★
イラスト作成	自作のイラストを販売する	1～3万円 （1件）	★★★
アンケート	様々なアンケートの内容に答える	10～20円 （1件）	★
アフィリエイト	商品を自分のブログに掲載し、 商品が購入されたら成果報酬が発生	商品価格の2～8％	★★★
悩み相談	恋愛や子育てなどの悩みを聞いてアドバイスする	100～700円 （1分）	★
宅配サービス	通販商品や、注文した食べ物などを配達する	1000円 （1時間）	★★

図11 参考）クラウドワークスなど